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電磁気学的手法によるひずみ集中帯発生機構解明と機構解明データセンターの運用

業務目的

ひずみ集中帯形成においては、沈み込む海洋性プレートからの脱水によって供給された流体が地殻や上部マントルに局在し、それが弱体となってひずみ集中をもたらすと考えられるため、東北地方日本海側のひずみ集中帯において、東西に横切る測線で地磁気地電流(マグネトテルリク法によって比抵抗構造探査を行い、ひずみ集中帯の地殻・上部マントルに存在する間隙流体の精密マッピングに基づいて、ひずみ集中帯の機構解明を図るとともに、ひずみ集中帯機構解明のために取得される地震・地殻変動・地球電磁気データを管理・公開するためのデータセンターを運用する

成果の目標及び業務の方法

平成24年度

平成23年度までに取得した秋田県南部、山形県中北部、新潟県北部−山形県南部−福島県中部を東西に横切る測線や、桜島、霧島、伊豆大島、富士各火山でのMT法観測データの解析を進め、比抵抗構造を推定する。必要に応じて、上記各地での補充観測を実施する。また、三宅島、浅間山で比抵抗構造探査や自然電位観測等を実施し、地下流体の存在やその流動を検出し、地殻活動との関連性を調べる。また、国内外の学会等において、今までに得た研究成果を発表し、新たな専門的知見を得、成果の取りまとめに反映させる。機構解明データサーバを用いて、地震・地殻変動・地球電磁気データなどの多項目データの収録・収集を行い、データベースの運用を継続する。

平成23年度

平成22年度までに取得した秋田県南部、山形県中北部、新潟県北部−山形県南部−福島県中部を東西に横切る測線や、桜島、霧島、伊豆大島各火山でのMT法観測データのインヴァージョン解析を進め、比抵抗構造を推定する。この比抵抗インヴァージョン解析のために必要な、十分な機能をもった計算サーバを導入する。また、必要に応じて、上記各地での補充観測を実施する。また、三宅島、富士山周辺域等で比抵抗構造探査や自然電位観測等を実施し、地下流体の存在やその流動を検出し、地殻活動との関連性を調べる。また、これまでの成果の普及と関連分野の最新の知見の収集のために、国内外の学会等で研究発表を行う。機構解明データサーバを用いて、地震・地殻変動・地球電磁気データなどの多項目データの収録・収集を行い、データベースの運用を継続する。また、データを効率的に流通させるためのデータ利用システムをデータサーバ上に構築する。

平成22年度

比抵抗構造探査装置約10台を用いて、平成21年度に実施した山形県北部、秋田県南部での補充観測を行うとともに、山形県南部、新潟県北部、福島県中部を東西に横切る測線で観測点間隔約7〜10km及び測線長約100km程度の広帯域MT法観測を実施し、比抵抗構造を推定する。また、霧島火山、富士山、桜島等で比抵抗構造探査や自然電位観測、重力観測等を実施し、地下流体の存在やその流動を検出し、地殻活動との関連性を調べる。機構解明データサーバを用いて、地震・地殻変動・地球電磁気データなどの多項目データの収録・収集を行い、データベースの運用を継続する

平成21年度

平成20年度に引き続き比抵抗構造探査装置約10台を用いて、山形県北部、秋田県南部を東西に横切る測線で観測点間隔約7〜10km及び測線長約100km程度の広帯域MT法観測を実施し、比抵抗構造を推定する。また、霧島火山、富士山、桜島等で比抵抗構造探査や自然電位観測等を実施し、地下流体の存在やその流動を検出し、地殻活動との関連性を調べる。機構解明データサーバを用いて、地震・地殻変動・地球電磁気データなどの多項目データの収録・収集を行い、データベースの運用を継続する

平成20年度

比抵抗構造探査装置約10台を用いて、山形県南部を東西に横切る測線で観測点間隔約7〜10km及び測線長約100km程度の広帯域MT法観測を実施し、比抵抗断面を推定する。機構解明データサーバを用いて、地震・地殻変動・地球電磁気データなどの多項目データの収録・収集をおこない、データベースを構築する。さらに、2008年秋頃を目処にデータセンターを開設し、得られたデータを逐次公開する

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