ひずみ集中帯形成においては、沈み込む海洋性プレートからの脱水によって供給された流体が地殻や上部マントルに局在し、それが弱体となってひずみ集中をもたらすと考えられるため、東北地方日本海側のひずみ集中帯において、東西に横切る測線で地磁気地電流（マグネトテルリク 法によって比抵抗構造探査を行い、ひずみ集中帯の地殻・上部マントルに存在する間隙流体の精密マッピングに基づいて、ひずみ集中帯の機構解明を図るとともに、ひずみ集中帯機構解明のために取得される地震・地殻変動・地球電磁気データを管理・公開するためのデータセンターを運用する。
比抵抗構造探査装置約１０台を用いて、平成２１年度に実施した山形県北部、秋田県南部での補充観測を行うとともに、山形県南部、新潟県北部、福島県中部を東西に横切る測線で観測点間隔約７〜１０ｋｍ及び測線長約１００ｋｍ程度の広帯域MT法観測を実施し、比抵抗構造を推定する。また、霧島火山、富士山、桜島等で比抵抗構造探査や自然電位観測、重力観測等を実施し、地下流体の存在やその流動を検出し、地殻活動との関連性を調べる。機構解明データサーバを用いて、地震・地殻変動・地球電磁気データなどの多項目データの収録・収集を行い、データベースの運用を継続する。