寄稿に関するガイドライン

平成31年3月27日

1. 彙報

地震研究所彙報には、地震研究所で行われた共同利用を含む研究の成果をもとにしたオリジナルな学術論文（論説）、および研究成果を総覧し総合的にまとめたもの（総説）を掲載する。特に、データを主とするもの、長文の研究業績、その他発表するに適当な専門誌のない論文及び報告を推奨する。彙報は原則として年4回刊とし、必要に応じて別冊及び研究速報を発行する。彙報の著作権は地震研究所に帰属する。

2. 寄稿

原稿は、別に定める「原稿作成要領」にしたがって作られたもので、「投稿票」を添付して電子ファイルにより提出するものとする。

3. 本所以外からの寄稿

本所職員以外のものが論文等を寄稿する場合は、本所教員の紹介を必要とする。

4. 査読

学術報告委員（会）は、所内外の適当な研究者に査読を依頼し、査読結果に基づき、内容の改訂、表現の変更、不備な図や写真の修正等を著者に求めることができる。学術報告委員会で検討した結果、大幅に訂正する必要があると認められた原稿は、著者に返却されることがある。

5. 論文等の構成

論文等は、和文または英文とし、表題（著者名、所属機関名を含む）、英文要旨、本文、文献の順で構成する。

6. 要旨

(a)本文の前に英文要旨をつける。本文が英文の場合、論文の最後に和文要旨をつけることができる。

(b)要旨は、本文の主要な内容がわかるよう簡潔に書くこと。
この場合、本文中の図、表、式などの引用はさけ、要旨それ自身完結するように書くこと。

(c)キーワード（5つ以内）を、要旨の下に英文でつける。

7. 本文

(a)論文等は冗長にならないよう注意すること。例えば図と表との重複などはなるべくさけること。

(b)原稿は充分推敲してから提出すること。原稿は横書きとする。

(c)図、表、写真の説明文は英文とする。

(d)図、表、写真をカラー印刷する場合の費用は著者負担とする。

8. 別刷

別刷は、本所の負担において50部を著者に贈呈し、それを超える分の費用は著者負担とする。なお、別刷の印刷も同時に行う都合上、寄稿原稿にあらかじめ所要部数を明記しておくこと。記入のない場合は本所規定の部数を希望するものと認める。

9. 校正

(a)論文及び報告の校正は、その著者が自らの責任で行う。もし著者が出張などで不在になる場合には、校正の代行者又は送り先を明らかにしておくこと。

(b)各著者は校正刷の入手後10日以内に校正を終え返却すること。

(c)校正の段階で、文章用語その他の改変は原則として認めない。

(d)著者校正は初校のみとする。

(e)上記事項が守られない場合には、他の寄稿者の迷惑を考えて、掲載を次号に回すことがある。

10. 事務的連絡

寄稿、編集、出版に関する事務的連絡は、すべて下記宛に行うこと。

〒113-0032 東京都文京区弥生1-1-1
東京大学地震研究所
学術報告委員会
E-mail: scirep＠eri.u-tokyo.ac.jp （＠は半角に置き換えてください）

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