地震研究所が管理する共同利用が可能な施設・実験装置・観測機器・データ・資料、衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータがご利用いただけます。2ヵ月以上の利用を希望される特定機器は、毎年6月頃に行われる次年度利用分の公募で受付けています。

共同利用施設、観測機器、装置等一覧表

平成29年度 別表J3・J4一覧表【H29.4.1~H30.3.31 利用分】
平成30年度 別表J3・J4一覧表【H30.4.1~H31.3.31 利用分】

随時ご利用いただけるもの

ご利用機器によって申請条件が異なりますので、事前に利用施設等の担当教員と打ち合わせの上、Web申請システムよりご提出ください。

機器

施設・機器等(2ヵ月以内の特定機器含む)の利用

別表J-3 共同利用施設、観測機器、装置等一覧表に記載されているもの

データ・資料等の利用

別表J-4 データ及び資料一覧表に記載されているもの

衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用

別表J-4 データ及び資料一覧表に記載されているものの中で、20XX-D-05(20XXは利用年) 衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータ受信利用。
全国の高感度地震観測点千数百点分のリアルタイム地震波形データをご利用いただけます。

申請前に、以下の規定等をご確認ください。
・衛星通信地震観測システムデータ受信利用規定
・全国地震波形データ受信と全国地震波形データ受信専用局の共同利用について
・地震波形データの利用(データ利用の申請)
・関係機関より提供を受けた地震波形データの流通及び利用に関するガイドラインについて


▲このページのtopへ

ご利用の流れ

各種申請は、Web申請システムより受け付けております。自署・押印が必要な様式は原本を郵送にてご提出ください。
また、年度毎に申請が必要です。再度申請いただくことにより、複数年度にわたり継続利用が可能です。

ご利用の流れ

  • ※1 公募要領に記載されている利用条件等をご確認の上、担当教員と打ち合わせください。
  • ※2 衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用は様式が異なります。
  • ※3 衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用は、利用許可までに3週間程度かかります。
  • ※4 既に東京大学地震研究所に提出されている場合は不要です。
  • ※5 所外へ持ち出す場合にのみ必要です。持ち出しの2週間前までにご提出ください。
  • ※6 年度をまたがって利用(継続)される場合は、新年度に新たに申請書をご提出ください。
  • ※7 研究期間終了後、30日以内にご提出ください。


▲このページのtopへ

利用申し込み(随時)

担当教員と打ち合わせ終了後、ご利用機器に該当する申請書にご記入の上、Web申請システムにてご提出ください。
申請後、利用許可の連絡が届きましたら、必要書類を郵送にてご提出ください。

施設・機器等(2ヵ月以内の特定機器含む)の利用/データ・資料等の利用

様式 提出期限
J-1 共同利用(施設・実験装置・観測機器・データ・資料)申請書 随時
J-2 共同利用実施報告書(研究実績報告書) 研究期間終了後
30日以内

衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用

様式 提出期限
S-1 衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータ受信申請書 随時
S-2 衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータ受信報告書 研究期間終了後
30日以内

共通(郵送による提出)

様式 提出期限
C-1 物品借用書※1 採択または利用許可後
C-2b 研究倫理に関する誓約書※2 参加申請後2週間
  • ※1 所外へ持ち出す場合にのみ必要です。持ち出しの2週間前までにご提出ください。
  • ※2 東京大学に所属している方、今までに提出済の方は不要です。
郵送先
 〒113-0032 東京都文京区弥生1-1-1
 東京大学地震研究所 研究支援チーム(共同利用担当)


Web申請システム
公募要領をご確認の上、Web申請システムより様式を提出してください。
アカウント作成後に、各種申請がご利用いただけます。   操作マニュアル

Web申請システム


▲このページのtopへ

特定機器(2ヵ月以上)利用申し込み

特定機器として登録された観測機器について、次年度の共同研究への貸出し予約を公募するものです。科研費等を用いたプロジェクトへの利用を推奨しています。

公募要領

平成30 年度特定機器利用の公募について

利用申し込みの流れ

各種申請は、Web申請システムより受け付けております。自署・押印が必要な様式は原本を郵送にてご提出ください。

共同利用申し込みの流れ_特定利用機器

  • ※1 年一回。随時貸出とは様式が違いますのでご注意ください。
  • ※2 既に東京大学地震研究所に提出されている場合は不要です。
  • ※3 所外へ持ち出す場合、持ち出す2週間前までに提出してください。

様式

様式 提出期限
M-1 特定機器利用申請書 H29.07.28
M-2 特定機器利用報告書 H31.04.30


▲このページのtopへ