地震研究所が管理する共同利用が可能な施設・観測機器・実験装置等、データ・資料、衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータがご利用いただけます。
特定機器の2ヵ月以上の利用を希望する場合は、利用年度の前々年度2月頃に開始される公募へ応募してください。
その他の機器やデータの利用（特定機器の２か月未満の利用を含む）については、随時申請を受け付けています。
- 共同利用施設、観測機器、装置等一覧表 R8.4.1更新
- ご利用いただけるもの
‣ 様式（様式一覧のページに飛びます）
公募要領、共同利用（施設・観測機器・実験装置等）（データ・資料）一覧表
2027年度特定機器利用（2か月以上の利用）（公募要領） 別表M一覧表 （終了しました）
2026年度 別表F・D・M一覧表 （利用申請受付中）
随時ご利用いただけるもの
ご利用機器によって申請条件が異なりますので、詳細については、公募要領、共同利用（施設・観測機器・実験装置等）（データ・資料）一覧表をご確認ください。なお、事前に利用施設等の担当教員と打ち合わせのうえ、Web申請システムよりご提出ください。
施設・機器等の利用
申請時期：随時
別表Fに記載のもの
（公募要領、共同利用（施設・観測機器・実験装置等）（データ・資料）一覧表参照）
データ・資料等の利用
申請時期：随時
別表Dに記載のもの
（公募要領、共同利用（施設・観測機器・実験装置等）（データ・資料）一覧表参照）
特定機器（利用期間2ヵ月以上）
申請時期：利用年度の前々年度2月～
別表Mに記載のもの
（公募要領、共同利用（施設・観測機器・実験装置等）（データ・資料）一覧表参照）
特定機器（利用期間2か月未満）
申請時期：随時
別表Mに記載のもの
（公募要領、共同利用（施設・観測機器・実験装置等）（データ・資料）一覧表参照）
衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用
申請時期：随時
別表Dに記載されているものの中で、20XX-D-05（20XXは利用年） 衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータ受信利用。
全国の高感度地震観測点千数百点分のリアルタイム地震波形データをご利用いただけます。
申請前に、以下の規定等をご確認ください。
・衛星通信地震観測システムデータ受信利用規定
・全国地震波形データ受信と全国地震波形データ受信専用局の共同利用について
・地震波形データの利用（データ利用の申請）
・関係機関より提供を受けた地震波形データの流通及び利用に関するガイドラインについて
ご利用の流れ
各種申請は、Web申請システムより受け付けております。
自署・押印が必要な様式は原本をスキャンしたPDFファイルをメール添付にてご提出ください。
また、年度毎に申請が必要です。再度申請いただくことにより、複数年度にわたり継続利用が可能です。
※1 公募要領に記載されている利用条件等をご確認の上、担当教員と打ち合わせください。
※2 衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用は様式が異なります。
※3 衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用は、利用許可までに3週間程度かかります。
※4 2022年4月より、5年ごとの提出が必要です。署名済みの原本をスキャンしたPDFファイルを、メール添付にてご提出ください。
※5 所外へ持ち出す場合にのみ必要です。持ち出しの2週間前までにご提出ください。（継続利用であっても年度ごとのご提出となります）押印済みの原本をスキャンしたPDFファイルを、メール添付にてご提出ください。
※6 年度をまたがって利用（継続）される場合は、新年度に新たに申請書をご提出ください。
※7 研究期間終了後、30日以内にご提出ください。（継続利用であっても年度ごとのご提出となります）
様式は様式一覧ページに掲載しています。
特定機器（2ヵ月以上）利用申し込み
特定機器として登録された観測機器の2か月以上の利用について、利用年度の前々年度の2月に、貸出し予約を公募します。科研費等を用いたプロジェクトへの利用を推奨しています。→公募要領
（次年度の科研費の応募前に貸出し予約が確定するよう、このような早い時期での公募となっております。）
※1 年一回。随時貸出とは様式が違いますのでご注意ください。
※2 2022年4月より、5年ごとの提出が必要です。署名済みの原本をスキャンしたPDFファイルを、メール添付にてご提出ください。
※3 所外へ持ち出す場合、持ち出す2週間前までに提出してください。押印済みの原本をスキャンしたPDFファイルを、メール添付にてご提出ください。
様式は様式一覧ページに掲載しています。
