公募要領は概要ページまたは各公募の詳細ページでご確認ください。
英語の公募要領及び様式はEnglishページをご覧ください。
Please see our English site for the English application procedure in English.
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共同研究・研究集会
- 拠点間連携共同研究
- 共同利用機器・データ等
(施設・機器等の利用/データ・資料等の利用/特定機器/衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用) - 客員教員
- 郵送による原本の提出が必要な様式
(承諾書/研究倫理に関する誓約書/知的財産に関する誓約書/物品借用書)※2021年6月より、原本の郵送以外に、スキャンのPDFデータをweb申請システムまたはメールでご提出いただけるようになりました。どちらの方法でも受け付けます。 - 変更届
共同研究・研究集会
申請項目・所属機関ごとに提出書類が異なります。
提出早見表をご確認ください。
特定共同研究(A)
特定共同研究(A)課題登録書(様式A-1)
特定共同研究(A-01)参加申請書(様式A-2a) 2024/1/16更新
〔災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究〕※地震火山観測研究計画の建議により、2024年度以降の公募では上の様式をご利用ください。
特定共同研究(A(01を除く))参加申請書(様式A-2b)
特定共同研究(A)計画調書(様式A-3)
共同利用実施報告書(研究実績報告書)(特定共同研究(A))(様式A-4)
2024年度特定共同研究(A)課題一覧表(A(01)以外)(別表A)
2024年度特定共同研究(A)課題一覧表(A(01))(別表A) 2024/1/16更新
特定共同 研究(B)
特定共同研究(C)
地震・火山噴火の解明と予測に関する公募研究
高エネルギー素粒子地球物理学公募研究
大型計算機共同利用公募研究
拠点間連携共同研究
令和6年度(2024年度)
[重点推進研究]参加申請書(様式拠点1)
[一般課題型研究]申請書(様式拠点2)
拠点間連携共同研究承諾書(様式拠点3)
2024年度拠点間連携共同研究実施報告書(様式拠点4)
※地震火山観測研究計画の建議年により昨年度からの課題継続は不可能のため2024年度公募では「[一般課題型研究]申請書(継続)」の様式はありません。
令和5年度(2023年度)
令和4年度(2022年度)
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共同利用機器・データ等
施設・機器等の利用
別表Fに記載のもの
データ・資料等の利用
別表Dに記載のもの
特定機器
特定機器利用の公募についてにて募集のもの
別表Mに記載の2カ月未満利用のもの
衛星通信等を用いた全国地震観測システムデータの利用
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客員教員
外国人客員教員推薦公募
国内客員教員
郵送による原本の提出が必要な様式
※承諾書・誓約書は申請書の提出後、2週間を目安に郵送ください。所属機関の手続きにより期日を過ぎる場合は、この限りではございません。申請締切日を過ぎていても問題ございません。
※物品借用書は持ち出しの2週前を目安に郵送ください。
2021年6月より、原本の郵送以外に、スキャンのPDFデータをweb申請システムまたはメールでご提出いただけるようになりました。どちらの方法でも受け付けます。
〒113-0032
東京都文京区弥生1-1-1
東京大学地震研究所研究支援チーム(共同利用担当)
E-mail: k-kyodoriyo(アットマーク)eri.u-tokyo.ac.jp
共同研究・共同利用機器・データ等
旧バージョン承諾書(様式N-1)(公印押印)
新バージョン承諾書(様式N-1)(公印省略・要文書番号・2022年度より)
研究倫理に関する誓約書(様式N-2)
※様式N-2は東京大学に所属している方、2022年4月以降に提出済の方、研究補助者である技術職員・技術補佐員・学部生は不要です。
※文書番号は「東大震研研第〇号」など所属機関でのルールに則った番号です。
※どちらのタイプでもご提出いただけます。
※2022年4月より、誓約書は地震研の定める5年ごとに提出いただく形に変更となりました。公募要領にも記載しておりますので、Q&A11とあわせてご確認ください。
高エネルギー素粒子地球物理学公募研究
知的財産に関する誓約書(様式N-3)
※様式N-3は東京大学に所属している方、2022年4月以降に提出済の方は不要です。
※2022年4月より、誓約書は地震研の定める5年ごとに提出いただく形に変更となりました。公募要領にも記載しておりますので、Q&A11とあわせてご確認ください。
物品借用書(機器利用)
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変更届
共同研究・研究集会用
※変更届はメールにて受け付けております
E-mail: k-kyodoriyo(アットマーク)eri.u-tokyo.ac.jp