英語の公募要領及び様式はEnglishページをご覧ください。
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<概要>
公募要領 12/1更新 共同研究・研究集会項目一覧 応募資格
‣様式（様式一覧のページに飛びます）
＜申請方法＞ 共同利用申し込みの流れ
＜実施中の課題について＞ 参加メンバー等の変更が生じた場合の手続きについて
公募要領
2023年度共同利用・特定共同研究(A)(B)(C)計画調書作成依頼 （終了しました）
2023年度地震研究所共同利用の公募について （終了しました）
※特定共同研究課題一覧(別表) (特定共同研究(A)、特定共同研究(B)、 特定共同研究(C))
2022年度地震研究所共同利用・特定共同研究課題登録の公募について （終了しました）
2022年度(第2回)大型計算機共同利用公募研究の公募 （終了しました）
2022年度大型計算機共同利用公募研究の公募（終了しました）
2022年度共同利用・特定共同研究(A)(B)(C)計画調書作成依頼（終了しました）
2022年度地震研究所共同利用の公募について （終了しました）
※特定共同研究課題一覧(別表) (特定共同研究(A)、特定共同研究(B) 今年度(C)は無し)
2022 年度地震研究所共同利用・特定共同研究課題登録の公募について（終了しました）
2021年度(第3回)大型計算機共同利用公募研究の公募（終了しました）
2021年度(第2回)大型計算機共同利用公募研究の公募（終了しました）
2021年度地震研究所共同利用の公募について（終了しました）
※特定共同研究課題一覧(別表) (特定共同研究(A)、特定共同研究(B)、特定共同研究(C))
2021年度地震研究所共同利用・特定共同研究課題登録の公募について（終了しました）
≪参考≫2020年度登録課題一覧
共同研究・研究集会項目一覧
広く一般に募集 
若手研究者推奨 
国際研究課題を推奨 
国内研究課題
全国規模で実施しているプロジェクトに新たに参加する者を募りたい・参加したい
萌芽的研究の研究資金を獲得したい、参加者を集めたい
特定共同研究（B)
複数の機関からの参加者で構成される全国的な規模のグループが実施する萌芽的研究プロジェクトと、そのプロジェクトへの参加者を募集するもの
■研究期間：1年（審査の上、3年まで継続可能） ■申請経費上限：200万円 （旅費・共同研究費）
■公募/受付時期：
課題登録公募：6月～7月・参加者公募：9月～10月
地震研究所の研究者と共同して研究を発展させたい
一般共同研究
所内外の研究者が少人数のグループを形成し、協力して進める共同研究を公募するもの
■研究期間：1年 ■申請経費上限：50万円 （旅費・共同研究費）
※ただし、高額の消耗品を必要とする場合などは相応の配慮をします。50万円を超える経費を必要とする場合は、理由を必ず明記してください。
■課題公募：9月～10月
高エネルギー素粒子地球物理学公募研究
異分野融合による新分野創成研究として「高エネルギー素粒子地球物理学」に関する研究を推進するため、高エネルギー素粒子地球物理学に関連する技術開発研究課題を公募するもの
■研究期間：1年 ■申請経費上限：100万円（旅費・共同研究費）
※様式N-3 知的財産に関する誓約書の提出が必要
■課題公募：9月～10月
大型計算機を利用したい
大型計算機共同利用公募研究
超大型研究A／大型研究B／挑戦的研究C
地震・火山・防災の関連分野の研究遂行に関わる大規模計算を行う研究課題を公募するもの
■研究期間：1年 ■経費：なし
■課題公募：9月～10月
※資源に余裕があれば適宜追加公募を実施
※C挑戦的研究は5月・8月・11月末
「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画（第２次）」の研究を実施したい
地震・火山噴火の解明と予測に関する公募研究
「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画（第２次）の推進について」（建議）に基づき、「III. 計画の実施内容」に記載されている５つの項目のうち、｢１．地震・火山現象の解明のための研究｣、｢２．地震・火山噴火の予測のための研究｣、「４．地震・火山噴火に対する防災リテラシー向上のための研究」、「５．研究を推進するための体制の整備」の4 項目に関する新たな研究課題を公募するもの
■研究期間：1年 （審査の上、3年まで継続可、ただし地震火山災害軽減研究の最終年度を超えない） ■申請経費上限：100万円 （旅費・共同研究費）
■課題公募：9月～10月
世界の研究者と研究集会を開催したい
研究集会
国際研究集会／国内研究集会
地震・火山の関連分野の研究上興味深いテーマについて、全国の研究者が集中的に討議するための研究会を公募するもの
国際：原則として英語で開催し、外国人研究者が参加
国内：その他
■研究期間：：1日～3日程度 ■申請経費上限：国外からの参加者有：200万円､国内のみ：100万円（旅費・研究集会運営にかかる謝金及び役務費）
※原則として、公開とし、地震研で開催
■課題公募：9月～10月
応募資格
申請、及び研究組織へ参加できるのは、「国・公立大学法人、私立大学及び国・公立研究機関の教員・研究者又はこれに準じる者（名誉教授・大学院学生・財団等民間団体や企業の研究者）」です。 (客員教員※1 ※2を除く）
※1 外国人客員教員直接公募に申請できるのは、海外研究機関に所属する研究者等です。
※2 国内客員教員及び外国人客員教員推薦公募に申請できるのは、「国立大学・公・私立大学及び国、公立研究機関の教授もしくは准教授又はこれに準ずる研究者」です。
≪学生の参加等について≫
大学院学生が参加する際には、指導教員の許諾が必要です。また、施設・実験装置・観測機器、データ・資料等の申請についてのみ、大学院生も研究代表者として申請することができます。
また、研究代表者の申請により、学部学生も「研究補助者」として、研究組織に記載された研究者への、研究支援・補助業務を行えるものとします。申請書に「研究補助者」を記載する場合は、当該者の承諾書（参加申請書及び誓約書は不要）を共同利用担当宛にご提出ください。ただし、学部学生が研究者として参加することは原則として認めません。
注）特定共同研究(A)(A-01)は、以下に掲げる「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画（第２次）の推進について」（建議）に参画していない研究機関に所属する研究者が対象です。
・参画機関一覧 (2021.7現在)
共同利用申し込みの流れ
各種申請は、Web申請システムより受け付けております。
自署・押印が必要な様式は原本を郵送にて提出してください。
※2021年6月より、原本の郵送ではなく、スキャンのPDFデータをweb申請システムまたはメールでご提出いただけるようになりました。
※1 特定共同研究(A)(B)(C)の研究代表者が提出する様式です。
※2 特定共同研究(A)(B)(C)に参加を希望する個々の研究者が提出する様式です。
※3 一般共同研究、地震・火山噴火の解明と予測に関する公募研究、高エネルギー素粒子地球物理学公募研究、大型計算機共同利用公募研究、研究集会の研究代表者が提出する様式です。
※4 参加者募集締切後、特定共同研究(A)(B)(C)の研究代表者（A01は課題代表者）が提出する様式です。
※5 参加申請後、2週間を目安に提出してください（研究集会を除く研究に参加される方全員）。「誓約書」は東京大学に所属している方、今までに提出済の方、研究補助者である学部生は不要です。「承諾書」は東京大学地震研究所に所属している方は不要です。2021年6月より、原本の郵送ではなく、スキャンのPDFデータをweb申請システムまたはメールでご提出いただけるようになりました。
※6 採択通知と共に送られる通知に従い、必要な場合は提出してください。
※7 採択後、研究課題に関する軽微な変更を届け出る場合に提出してください。
※8 研究期間終了後、30日以内に提出してください。
参加メンバー等の変更が生じた場合の手続きについて
重大な変更については共同利用委員会による判断が必要ですので、研究支援チーム（共同利用担当）までお問い合わせください。
変更届はこちら（様式一覧のページに飛びます）
よくある変更
・研究組織に新たにメンバーを追加したい
・研究組織参加メンバーに異動が生じた
→研究代表者より、メールにて変更届をご提出ください。特定共同研究(A)(B)(C)に新たにメンバーを追加する際は、参加申請書は不要ですが、誓約書と承諾書は所属機関別の提出早見表などで確認いただき、必要に応じてご提出ください。
※計画変更や支出先変更は、認められない場合もございます。
※Q&Aも併せてご確認ください。
