年報

東京大学地震研究所年報2022

本年報では,東京大学地震研究所の2022年度における研究・教育活動の全般について報告します.地震研究所は,教員が約75名,研究員が約15名,大学院生が約65名,その他のサポートスタッフが約85名いるという,地震学・火山学では,世界でも有数な規模の研究所です.これらのメンバーによって行われている幅広い研究や教育などに関する活動をまとめたのが,この年報です.部門・センター毎に主な研究成果をまとめてあるのに加えて,教員・研究員・技術職員毎に研究成果・学会活動・教育社会活動が列記されています.


東京大学地震研究所年報2021

本年報では,東京大学地震研究所の2021年度における研究・教育活動の全般について報告します.地震研究所は,教員が約70名,研究員が約30名,大学院生が約70名,その他のサポートスタッフが約80名いるという,地震学・火山学では,世界でも有数な規模の研究所です.これらのメンバーによって行われている幅広い研究や教育などに関する活動をまとめたのが,この年報です.部門・センター毎に主な研究成果をまとめてあるのに加えて,教員・研究員・技術職員毎に研究成果・学会活動・教育社会活動が列記されています.


東京大学地震研究所年報2020

本年報では,東京大学地震研究所の2020年度における研究・教育活動の全般について報告します.地震研究所は,教員が約80名,研究員が約30名,大学院生が約70名,その他のサポートスタッフが約80名いるという,地震学・火山学では,世界でも有数な規模の研究所です.これらのメンバーによって行われている幅広い研究や教育などに関する活動をまとめたのが,この年報です.部門・センター毎に主な研究成果をまとめてあるのに加えて,教員・研究員・技術職員毎に研究成果・学会活動・教育社会活動が列記されています.


東京大学地震研究所年報2019について

東京大学地震研究所年報2019は、2019年の地震研究所の活動概要、2019年1月~2019年12月の教員等の教育・研究活動、教員の社会活動、教員(助教)の業務活動、技術職員の研究支援活動等を掲載したものです。なお、2019年度に地震研究所に在籍していた教員、技術職員等を対象に情報を掲載しています。


年報2019

東京大学地震研究所年報2018について

東京大学地震研究所年報2018は、2018年の地震研究所の活動概要、2018年1月~2018年12月の教員等の教育・研究活動、教員の社会活動、教員(助教)の業務活動、技術職員の研究支援活動等を掲載したものです。なお、2018年度に地震研究所に在籍していた教員、技術職員等を対象に情報を掲載しています。


年報2018


東京大学地震研究所年報2017について

東京大学地震研究所年報2017は、2017年の地震研究所の活動概要、2017年1月~2017年12月の教員等の教育・研究活動、教員の社会活動、教員(助教)の業務活動、技術職員の研究支援活動等を掲載したものです。なお、2017年度に地震研究所に在籍していた教員、技術職員等を対象に情報を掲載しています。


年報2017


東京大学地震研究所年報2016について

東京大学地震研究所年報2016は、2016年の地震研究所の活動概要、2016年1月~2016年12月の教員等の教育・研究活動、教員の社会活動、教員(助教)の業務活動、技術職員の研究支援活動等を掲載したものです。なお、2016年度に地震研究所に在籍していた教員、技術職員等を対象に情報を掲載しています。


年報2016


東京大学地震研究所年報2015について

東京大学地震研究所年報2015は、2015年の地震研究所の活動概要、2015年1月~2015年12月の教員等の教育・研究活動、教員の社会活動、教員(助教)の業務活動、技術職員の研究支援活動等を掲載したものです。なお、2015年度に地震研究所に在籍していた教員、技術職員等を対象に情報を掲載しています。


年報2015


東京大学地震研究所年報2014について

東京大学地震研究所年報2014は、2014年の地震研究所の活動概要、2013年1月~2014年12月の教員等の教育・研究活動、教員の社会活動、教員(助教)の業務活動、技術職員の研究支援活動等を掲載したものです。なお、2014年度に地震研究所に在籍していた教員、技術職員等を対象に情報を掲載しています。

東京大学地震研究所年報2014目次

1. はじめに
2. 組織・運営
3. 部門・センター活動
3.1 数理系研究部門
3.1.1 地震発生場の研究
3.1.2 地球テクトニクスの研究
3.1.3 地球ダイナミクスの研究
3.1.4 火山現象の数理的研究
3.1.5 大気・海洋現象が引き起こす固体地球の弾性振動現象
3.2 地球計測系研究部門
3.2.1 GNSS観測と地殻ダイナミクス
3.2.2 精密な重力観測に基づく研究
3.2.3 地震、地殻変動等の最先端観測や新しい観測の試み
3.2.4 観測や室内実験と理論を結びつける研究
3.2.5 高度な観測機器を開発するための研究
3.3 物質科学系研究部門
3.3.1 多結晶体特性からみた地球内部ダイナミックスの素過程
3.3.2 地震波帯域における岩石の非弾性特性の研究
3.3.3 浅部マグマ活動に関する研究
3.3.4 高温高圧実験装置を用いた地球内部の物質科学的研究
3.3.5 地球化学分野
3.3.6 惑星科学グループ
3.4 災害科学系研究部門
3.4.1 大地震の震源過程解析と強震動の生成過程の研究
3.4.2 鉄筋コンクリート構造物の実験と耐震性能評価
3.4.3 強震動予測の高度化のための地下構造モデル・地震動シミュレーション
3.4.4 津波解析・警報システムの高度化
3.4.5 構造物の強震観測と耐震性能評価
3.4.6 災害科学系研究部門研究会の開催
3.5 地震予知研究センター
3.5.1 陸域機動地震観測
3.5.2 海域地震観測および地震波構造調査
3.5.3 活断層-震源断層システム
3.5.4 比抵抗構造探査
3.5.5 地震活動予測実験(CSEP)
3.5.6 都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト:サブプロジェクト①首都直下地震の地震ハザード・リスク予測のための調査・研究
3.5.7 日本海地震・津波調査プロジェクト
3.5.8 立川断層帯の重点的観測・研究
3.5.9 房総スロースリップの観測
3.5.10 2007年能登半島地震の余震活動の拡大様式
3.5.11 2014年チリ・イキケ地震に先行するスロースリップ
3.5.12 ニュージーランド北島ヒクランギ沈み込み帯の研究
3.6 火山噴火予知研究センター
3.6.1 浅間山
3.6.2 伊豆大島
3.6.3 富士山
3.6.4 霧島山
3.6.5 そのほかの研究活動
3.7 海半球観測研究センター
3.7.1 海・陸機動観測による地球内部構造とダイナミクスの解明
3.7.2 固体・流体複合系としての地球惑星物理学の展開
3.8 高エネルギー素粒子地球物理学研究センター
3.8.1 素粒子検出デバイス開発研究
3.8.2 ラジオグラフィー解析による研究
3.8.3 共同研究
3.9 巨大地震津波災害予測研究センター
3.9.1 強震動予測の高度化と想定巨大地震による長周期地震動の予測シミュレー ション
3.9.2 計算地震工学分野での大規模数値解析手法の開発に関する研究
3.9.3 巨大地震関連現象の解明に資するデータ駆動型モデリング技術の研究開発
3.9.4 ポスト「京」重点課題「地震・津波による複合災害の統合的予測システムの構築」
3.9.5 原子力発電所建屋の3次元地震応答シミュレーション
3.10 地震火山噴火予知研究推進センター
3.10.1 地震・火山噴火予知研究協議会企画部
3.10.2 地震発生のシミュレーション
3.10.3 相似地震
3.10.4 沈み込むフィリピン海プレートの構造
3.10.5 インドネシアLUSI泥火山噴火にともなう地殻変動
3.11 観測開発基盤センター
3.11.1 陸域地震・地殻変動観測研究
3.11.2 海域における観測研究
3.11.3 活動的火山における多項目観測研究
3.11.4 電磁気的観測研究
3.11.5 新たな観測手法の研究(レーザー干渉計を用いた地震・地殻変動観測機器の開発)
3.11.6 強震動観測研究
3.11.7 テレメータ室の活動
3.12 地震火山情報センター
3.12.1 全国の地震データ流通とデータベース
3.12.2 全国共同利用並列計算機システムの提供
3.12.3 地震データ解析とその公開
3.12.4 高密度強震観測データベース
3.12.5 日本列島の地震活動を予測するモデルの作成(CSEP-Japan)
3.12.6 巨大地震・津波の研究
3.12.7 古い地震・津波の研究
3.12.8 国際共同研究
4. アウトリーチ・国際共同研究・若手育成・教育推進・技術支援
4.1 広報アウトリーチ
4.1.1 広報活動の実績
4.1.2 アウトリーチ活動の実績
4.1.3 委員等派遣による国・自治体等の防災対策への貢献
4.2 国際地震・火山研究推進室
4.2.1 経緯と展望
4.2.2 国際室の運営と業務
4.3 若手育成・教育推進室
4.4 技術部
4.4.1 情報処理室
4.4.2 技術開発室
4.4.3 総合観測室
5. 教員・技術職員の研究・業務活動

東京大学地震研究所年報2013について

東京大学地震研究所年報2013は、2013年の地震研究所の活動概要、2012年1月~2013年12月の教員等の教育・研究活動、教員の社会活動、教員(助教)の業務活動、技術職員の研究支援活動等を掲載したものです。なお、2013年度に地震研究所に在籍していた教員、技術職員等を対象に情報を掲載しています。

東京大学地震研究所年報2013目次

1 はじめに
2 部門・センターの研究活動
2.1 数理系研究部門
2.1.1 地震発生現象の研究
2.1.2 火山現象の研究
2.1.3 地球規模現象の研究
2.2 地球計測系研究部門
2.2.1 GNSS観測と地殻ダイナミクス
2.2.2 精密な重力観測に基づく研究
2.2.3 地震、地殻変動等の最先端観測や新しい観測の試み
2.2.4 観測や室内実験と理論を結びつける研究
2.2.5 高度な観測機器を開発するための研究
2.3 物質科学系研究部門
2.3.1 地球化学的アプローチ
2.3.2 地球構成物質の物性に焦点を当てたアプローチ
2.3.3 地球惑星科学の他分野の研究への拡がり
2.4 災害科学系研究部門
2.4.1 大地震の震源過程解析と強震動の生成過程の研究
2.4.2 鉄筋コンクリート構造物の実験と耐震性能評価
2.4.3 強震動予測の高度化のための地下構造モデル・地震動シミュレーション
2.4.4 津波解析・警報システムの高度化
2.4.5 歴史地震研究
2.4.6 災害科学系研究部門研究会の開催
2.5 地震予知研究センター
2.5.1 陸域機動地震観測
2.5.2 海域地震観測および地震波構造調査
2.5.3 活断層-震源断層システム
2.5.4 比抵抗構造探査
2.5.5 地震活動予測実験(CSEP)
2.5.6 文部科学省委託事業による陸域地震調査観測研究
2.5.7 2011年東北地方太平洋沖地震に関する研究
2.6 火山噴火予知研究センター
2.6.1 2009年サイエンスプランに関連する研究成果の纏め
2.6.2 各火山における研究成果
2.6.3 そのほかの研究活動
2.7 海半球観測研究センター
2.7.1 海・陸機動観測による地球内部構造とダイナミクスの解明
2.7.2 固体・流体複合系としての地球惑星物理学の展開
2.8 高エネルギー素粒子地球物理学研究センター
2.8.1 素粒子検出デバイス開発研究
2.8.2 ラジオグラフィー解析による研究
2.8.3 共同研究
2.9 巨大地震津波災害予測研究センター
2.9.1 設立経緯
2.9.2 戦略分野3「防災・減災に資する地球変動予測」
2.9.3 ポストペタスケール高性能計算に資するシステムソフトウェア技術の創出
2.9.4 都市の脆弱性が引き起こす激甚災害の軽減化プロジェクト
2.9.5 大規模計算プロジェクト
2.9.6 国際プロジェクト
2.9.7 共同利用−シミュレーション統合
2.9.8 学内連携
2.10 地震火山噴火予知研究推進センター
2.10.1 地震・火山噴火予知研究協議会企画部
2.10.2 2011年東北地方太平洋沖地震
2.10.3 地震サイクルシミュレーション
2.10.4 内陸地震
2.10.5 火山噴火
2.11 観測開発基盤センター
2.11.1 陸域地震・地殻変動観測研究
2.11.2 海域における観測研究
2.11.3 活動的火山における多項目観測研究
2.11.4 電磁気的観測研究
2.11.5 新たな観測手法の研究(レーザー干渉計を用いた地震・地殻変動観測機器の開発)
2.11.6 強震動観測研究
2.11.7 テレメータ室の活動
2.12 地震火山情報センター
2.12.1 全国の地震データ流通とデータベース
2.12.2 全国共同利用並列計算機システムの提供
2.12.3 地震データ解析とその公開
2.12.4 高密度強震観測データベース
2.12.5 日本列島の地震活動を予測するモデルの作成(CSEP-Japan)
2.12.6 巨大地震・津波の研究
2.12.7 古い地震・津波の研究
2.12.8 国際共同研究
2.13 2003-2013年の論文数
3 組織運営体制
3.0 大学及び研究所を取り巻く状況
3.1 執行体制
3.2 研究支援体制
3.2.1 事務部
3.2.2 技術部
3.2.3 図書室
3.3 その他
4 人員体制
4.1 人員構成
4.2 教員人事・任期
5 予算
5.1 予算推移
5.2 施設・設備
6 人材育成・教育
6.1 人材育成と教育の推進体制
6.2 人材育成
6.2.1 助教
6.2.2 新分野創成型テニュアトラック制度
6.2.3 若手研究員
6.3 教育
6.3.1 大学院および学部における教育
6.3.2 大学院生、研究生、留学生、インターンシップ等の受入状況
6.3.3 その他の若手育成・教育推進室の役割と実績
6.3.4 博士論文リスト
7 広報アウトリーチ
7.1 広報アウトリーチ活動の経緯と方針
7.2 広報アウトリーチ活動の実績
7.2.1 広報活動の実績
7.2.2 アウトリーチ活動の実績
7.3 委員等派遣による国・自治体等の防災対策への貢献
8 国際活動
8.1 国際地震・火山研究推進室の運営方針と業務内容
8.2 長期・短期招聘事業
8.3 小規模派遣・招聘事業
8.4 国際共同研究の推進
8.5 国際会議・サマースクール
8.6 東京大学国際本部主催の事業などへの参加
9 全国共同利用共同研究拠点
9.1 拠点の概要と共同利用・共同研究への取り組み状況
9.1.1 拠点の概要
9.1.2 共同利用・共同研究プログラムの実施
9.1.3 研究者コミュニティの意見の反映と学術動向の把握に基づく拠点運営
9.1.4 大型プロジェクトに基づく研究コミュニティ発展への貢献
9.2 災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画(旧地震・及び火山噴火予知のための観測研究計画)
9.2.1 計画の内容
9.2.2 地震・火山噴火予知研究協議会
9.2.3 京都大学防災研究所との拠点間連携

東京大学地震研究所年報2012について

東京大学地震研究所年報2012は、2012年の地震研究所の活動概要、2011年1月~2012年12月の教員等の教育・研究活動、教員の社会活動、教員(助教)の業務活動、技術職員の研究支援活動等を掲載したものです。なお、2012年度に地震研究所に在籍していた教員、技術職員等を対象に情報を掲載しています。

東京大学地震研究所年報2012

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第1章 はじめに
第2章 組織・運営
第3章 部門・センターの研究活動
3.1 数理系研究部門
3.2 地球計測系研究部門
3.3 物質科学系部門
3.4 災害科学系研究部門
3.5 地震予知研究センター
3.6 火山噴火予知研究センター
3.7 海半球観測研究センター
3.8 高エネルギー素粒子地球物理学研究センター
3.9 巨大地震津波災害予測研究センター
3.10 地震火山噴火予知研究推進センター
3.11 観測開発基盤センター
3.12 地震火山情報センター
第4章 アウトリーチ、国際共同研究、若手育成・教育推進、技術支援
4.1 アウトリーチ推進室
4.2 国際地震・火山研究推進室
4.3 若手育成・教育推進室
4.4 技術部
第5章 研究活動
5.1 各教員等の研究成果
5.2 各教員等の学会等での活動
第6章 業務活動・研究支援活動
6.1 各教員(助教) の業務活動
6.2 各技術職員の業務活動等
第7章 教育・社会活動
7.1 各教員の教育・社会活動

バックナンバー

2011年版はこちら(pdf 約12.0MB)
2010年版はこちら(pdf 約5.4MB)
2009年版はこちら(pdf 約3.8MB)
2008年版はこちら(pdf 約1.72MB)
2007年版はこちら(pdf 約939KB)
2006年版はこちら(pdf 約1.01MB)
2005年版はこちら(pdf 約1.01MB)
2004年版はこちら(pdf 約1.55MB)
2003年版はこちら(pdf 約841KB)
2002年版はこちら(pdf 約925kB)
2001年版はこちら(pdf 約820kB)